ジョブ型採用の需要高まる
希望の勤務地で働けるか、転勤がないかどうかは、
入社を決めるにあたって重要な要素です。
今回は、就活生を対象にした
配属先の希望に関する調査結果を見てみましょう(調査元:株式会社i-plug)。
まず、選考段階や内定段階で、配属先の部署を伝えてほしいか尋ねたところ、
8割が「はい」と答えました。
では、入社後に希望以外の配属先であることが分かった場合、転職を考えるか尋ねたところ、
「わからない」が最多で42%、
「2、3年後に考える」が37%、
「転職は考えない」が11%、
「すぐに考える」が11%でした。
最後に、学生側に、希望部署に配属されるために取り組んだことを尋ねたところ、
「人事に希望を伝えた」が最多49%でした。
反対に、企業側に、新卒でジョブ型採用を導入するかどうかを尋ねたところ、
「未定」が最多で38%、「導入しない」が34%、
「すでに導入している」が20%でした。
ジョブ型採用の需要は高まっているのに対して、
導入している企業は2割と少数であることがわかります。
配属先を入社前に伝えることで、
入社後のアンマッチによる早期退社が防げます。
ぜひ、自社の先行フローについても見直してみましょう。
この記事を書いた人
荒井 紀洋(あらい のりひろ) 社会保険労務士・採用定着士
荒井社会保険労務士事務所 代表。医療機関で約12年間、人事・労務を担当し、人事・経理課長、事務長、事務局長を務める。2020年に事務所を開業し、医療・介護・中小企業を中心に、労務管理、人事制度、組織づくり、採用・定着の支援を全国で行っている。
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